介護の仕事の将来性を考えてみましょう。

人手不足の介護の仕事に将来性はあるのか

 

 

介護の仕事に将来性があるのかと尋ねられれば答えはYesだと私自身は思っています。

 

ただ、この将来性に給与の上昇が含まれているかと言えば、一概にYesとは言えないのが現実です。

 

介護の仕事自体は高齢の影響もあり、職員の手が足りていないのが現状です。

 

それは、施設が必要とする介護職員は勿論、事務、看護師、相談員、ケアマネジャー等の職種全般と言っていいです。

 

特に資格が必要な職種の場合は、求人票に載っている条件よりも更に良い条件にしてもらえるように交渉ができる場合もあります。

 

また、常に人手が不足しているのが介護という仕事なので、ある程度の経験と資格があれば、一度仕事から離れてしまっても、他の職業とよりも簡単に現場復帰ができるのも魅力といっていいでしょう。

 

特に、介護福祉士の資格やケアマネジャーの資格を持っていれば、介護の働き口を探す上で困ることは少ないと言っていいです。

 

また、給与は他の職業と違い突出して高くなることはありませんが、その分給与が良くも悪くも安定しています。

 

そして、前述したように人手不足の施設が多いことから、基本的に余程の事がない限りクビにされることもありません。

 

したがって、介護の仕事を経験し、資格を持っておけば、とりあえず手に職を失う事がないという安心を得る事ができます。

 

 

 

ただ、介護の仕事に長年勤めることで、大幅な給与の上昇が見込めるかというと残念がなら、現状ではありません。

 

理由の一つは、介護の仕事に就く人の給与は基本的に国の税金と介護保険料で賄われているからです。

 

高齢化が進む日本では、高齢者に掛ける税の負担が年々増えています。

 

それに反して、少子化も進んでいることから税の確保も厳しくなっていく事か想定されています。

 

したがって、現状で介護職員の給与のベースアップが実行するのは難しいというのが結論です。

 

しかし一応は、国は介護職員に介護職員処遇改善加算と呼ばれる手当を支給しております。

 

また、近いうちに増加をする方針で進んでいるようです。

 

国としては、介護職員の給与の改善をしていく姿勢はとっていることから、基本給のベースアップは難しいですが、特別手当や他の待遇の改善は少しずつ進んでいく事が期待できます。

 

なお、2016年の時点では、介護職員処遇改善加算以外にも、勤続年数に応じて給料が上がる給料体型を構築しく行く事を政府は発表しています。

 

既に勤続年数・介護スキルに応じて給料が上がる仕組みを作っている介護施設・事業所も存在しますが、全ての職場に浸透している訳ではあります。

 

そのため、政府の取り組み次第では、優秀な介護士の給料が上がる仕組みが明確に構築され始めるかもしれません。

 

介護士として働くことを考えているなら

 

介護という仕事は高収入を目指す職業ではありませんが、社会貢献・職に困らない・安定した収入を目指す方にはお勧めできます。

 

人間関係の構築には難しい場面も存在しますが、基本的の全ての職業で大なり小なり問われる問題でもあります。

 

むしろ、ある程度経験と資格があれば職場を変えやすい分、自分合わない職場・人間関係を回避しやすいかもしれません。

 

2025年には、団塊の世代が全員後期高齢者になるので、介護士の人手不足はいっそう加速するとされています。そのため、体力のある介護施設・事業所は、競争施設・事業所に勝つために、介護士の待遇を良くして優秀な介護士を確保しようとすることが予測できます。

 

上手く勝ち残っているけ介護施設・事業所で働く事ができれば高年収…は難しいですが、一般のサラリーマンの平均年収程度は稼げると思いますよ。

 

また、前述したように、人手不足の業界なので、サラリーマンと違って、同業他社の転職はしやすいですし、勤め先が潰れても再就職もしやすいです。

 

もし、あなたが介護という仕事に興味を持っているのでしたら、不安な部分にだけに目を向けるのではなく、介護だからこそメリットになる部分に目を向けてみてはどうでしょうか?

 

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